8.4Tue 2026
林業機械を森で実演する「AUSTROFOMA 2027」 日本が学ぶべき急斜面を制する技術と発想
AustroFomaはAustria（オーストリア）で4年に一度、ほぼ全ての展示品や機械に触れられ、そして実演をする、世界最大規模の林業機械展だ。2027年9月21日～23日の3日間、AustriaのOberösterr […]
8.3Mon 2026
470人が住民出資した木材工場は、いかに黒字化したのか LVL工場オロチ、経営改革の20年【日南町・森林循環の現場：2】
※前回の記事はこちら人口3700人の町に年間12万立方mの原木が集まる 林業の採算を変えた木材団地と全量引き取り【日南町・森林循環の現場：1】 鳥取県南西部に位置する人口約3700人の日南町。山から切り出される原木の「全 […]
7.30Thu 2026
【神主の目線】「中今」の時間軸で企業緑地を経営資産に変える ‐ 鎮守の森から考えるTNFD時代の自然資本経営
※前回のコラムはこちら【神主の目線】企業緑地の価値はどう伝えるべきか ― 鎮守の森から考えるTNFD時代の自然資本経営 「中今」の3つのルール設計とTNFDへの接続 前回のコラムで論じた「アジール（中立・自由領域）として […]
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7.24Fri 2026
インフラ「常時観測」の時代へ ― 高専生が実装した下水管点検ロボットとAI時代の新たな社会設計
高度経済成長期に整備された日本のインフラは、多くが建設から50年以上を経過しており、従来の方法では全体把握が難しくなっています。埼玉県八潮市で起きたような道路の陥没事故も発生しており、老朽化したインフラの維持管理の難しさ […]
7.23Thu 2026
【木造耐火建築の動向2026】耐火構造の大臣認定が拡充 木造マンションから店舗・内装まで木材利用が広がる
脱炭素社会の実現や中高層建築物における木材利用促進の動きを背景に、都市部における「木造耐火建築」への注目がかつてないほど高まっている。しかし、実際の建築にあたっては厳しい耐火基準や法規制、耐火部材の選択肢の少なさといった […]
7.21Tue 2026
短伐期収穫時代のバイオマス造林を維持するには ― バイオマス由来資材の林地還元の可能性
バイオマス造林は、カーボンニュートラルの実現やバイオマス由来素材の原料確保に向けて、ますます促進されることが予想される。バイオマス造林では一般に、早生樹による短伐期収穫が求められている。しかし、短伐期収穫を繰り返せば土壌 […]
7.15Wed 2026
なぜいま「木材利用」なのか ― 立花敏・林政審議会会長が語る「百年つづく『森の国・木の街』」の狙い
6月5日に閣議決定された新たな森林・林業基本計画において、初めて「百年つづく『森の国・木の街』へ」という副題が掲げられた。計画取りまとめを牽引した林政審議会会長の立花敏氏（京都大学大学院教授）への独占インタビューを通じて […]
7.13Mon 2026
地域材活用から広がる空間価値 内装から移動式まで多様な提案【木質空間の動向2026】
脱炭素社会の実現やウェルビーイングへの関心の高まり、そして「都市の木造化推進法」を背景とした官民の連携強化により、オフィスや公共施設、商業施設などにおける木質化への需要が拡大している。しかし、従来の木質化工法や製品には耐 […]
7.9Thu 2026
製紙会社が挑む木質バイオリファイナリーの商用化 森林循環経済と化学産業：バイオマス化学の実用化に向けた企業の取組み（3）
※前回のコラムはこちらバイオナフサ輸入で国内石化大手が挑む「マスバランス方式」の商用化―森林循環経済と化学産業：バイオマス化学の実用化に向けた企業の取組み（2） 大手製紙会社各社は、紙需要が減少する中で、既存の製紙工場の […]
7.3Fri 2026
都内で唯一の水郷景観を彩る水辺の木々たち 水元公園のシンボルとなったメタセコイア林
「水郷」といえば、関東では茨城県の潮来などが有名だが、東京都の23区内でも、「水郷」の景観を楽しめる公園がある。東京都葛飾区にある「水元（みずもと）公園」は、都内で唯一「水郷」の景観が楽しめる公園として知られている。園内 […]
7.2Thu 2026
オーストリアのフォレスターは、なぜ森林所有者に信頼されているのか 知識だけでは築けない、顔の見える関係
Austriaでのフォレスターの位置づけと仕事 Austria（オーストリア）では、フォレスター（森林技術者・林業技術者）は「規制職業」として法律で定められた専門職である。森林法（Forest Act 1975）に基づき […]
7.1Wed 2026
【神主の目線】企業緑地の価値はどう伝えるべきか ― 鎮守の森から考えるTNFD時代の自然資本経営
TNFDと企業緑地の間に横たわる「見えない壁」 2030年までに陸と海の30％以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする「30by30」目標が世界的なアジェンダとなり、ネイチャーポジティブ（自然再興）への対応は、企 […]
